「部下が残業しない、、、」上司としてやるべきことはコレ！

残業しない部下を持ってお困りでしょうか？

仕事が忙しく周りがみんな残業しているのに、一人だけ平然と定時帰りする部下がいると、イラっとします

気持ちは分かります。

かといって残業を強要するとパワハラと言われかねず、怖くて何も出来ないというのが現状だと思います。

この記事では、「残業しない部下」に対して上司としてどのような対応を取れば良いのか、解説します。

なぜ残業しないのか？

そもそもあなたの部下はなぜ残業しないのでしょうか。

偏見を持たず、まずはそうした部下の考えを理解することから始めてみましょう。

残業しない部下は、主に以下のようなことを考えています。

順番に詳しくご説明します。

プライベートの時間を過ごしたい

「働き方改革法」の影響もあってか、若手はワークライフバランスを重視します。

家族や恋人、友人と過ごしたり、趣味に没頭するなどプライベートな時間を大事にしています。

これまでであれば、男性は特に、「仕事が一番大事」と考える人が大半でした。

しかし、今となっては仕事が一番大事と考える人は、むしろ少数派です。

自分のやるべき仕事は終わったと思っているから

上司であるあなたは、チーム・部署全体のことを考えているため、仕事が偏らないように「仕事が早く終わったのなら、他の仕事を手伝って欲しい」と考えるでしょう。

しかし、部下の立場からすると納得できない論理かもしれません。

仕事が早く終わるということは、それだけ効率よく仕事を進めている、ということです。

つまり優秀なのです。

頑張って仕事を早く終わらせたのに、仕事が遅い人の手伝いをしなくてはいけないのは不公平に感じるでしょう。

更に、仕事が遅い人の仕事を引き受けたからといって、評価も給与も上がらないのであれば尚更です。

残業は無駄なことと思っているから

皆さんが若い頃は、働けば働くほど評価されることが多かったと思います。

どれだけ働くかが評価の軸でした。

しかし今は、「労働時間」より「成果」で評価される流れに変わりつつあります。

同じ成果をあげるのであれば、残業をしない社員が評価される時代です。

実際に今の会社の評価・給与制度がそうなっていないとしても、部下は社会の潮流から自発的に「残業＝悪」と考えている可能性があります。

残業するのが当たり前とは思っていません。

部下の「残業しない」は正しいのか

残業しない部下の考えを簡単にご紹介しましたが、そもそも「残業しない」という行為が正しいのか、改めて考えてみましょう。

労働時間は労働基準法で1日8時間、1週間40時間と定められており、それ以外の時間は時間外労働です。

残業は合意が合って初めて成立するものです。

そのため、残業は原則は断ってもOKなのです。

ただ法律上は残業を拒否してOKであっても、職業倫理上、「残業すべき」という状況ももちろんあります。

どういった場面であれば、部下に残業をお願い(命令)するのが正当化されるのでしょうか。

簡単にご説明します。

部下の「残業しない」が正しくない場合

簡単に言うと、下記２点のいずれかに該当するのであれば、部下は残業すべきでしょう。

順番にご説明します。

緊急性・重要性の高い仕事

その日のうちに終わらせなければならない仕事が終わっていないのであれば、当然残業すべきです。

こうした状況において残業しないのは職務放棄と言えます。

期限・納期があるものやクレームやトラブル対応など、その日中に対応しなければ会社に大きな損失を与える場合は、残業してでも業務を完了させなければなりません。

採用時に予め伝えていた

部下の採用時に予め「残業があるよ」と伝えていれば、残業を断るのは労働契約違反に近いですね。

もともと多忙な会社・部署であれば、残業することを前提に業務計画を組んでいるはずです。

新たに１人採用するより、社員に残業してもらったほうが会社にとって安上がりということもあります。

残業を断られると円滑に業務が回らないのは困りますよね。

「残業が毎月○○時間ほどある」ということを予め伝えてあったかがポイントです。

「残業しない」が正しい場合

それでは残業をお願いするのが正しくない、部下が残業を拒否しても仕方ない状況はどういった場合でしょうか。

主に下記２点が挙げられます。

付き合い残業

「みんな残ってるのに、もう帰るのか！」という理由で残業させるのは最悪です。

無駄でしかありません。もし付き合い残業を部下にさせているのであれば直ちにやめましょう。

残業を強要しないまでも、部下が定時で帰ると嫌味を言ったり、不機嫌そうにするのもやめましょう。

上司や周りより早く上がりづらい雰囲気を作り出している可能性があります。

あなたが「残業している＝頑張っている」という昭和的な考えを持っているのであれば、無意識にこのような態度をとっているかもしれません。

不要不急の仕事

本当にその仕事、今日中に終わらせる必要ありますか？

明日でもいい仕事をわざわざ残業させてまで今日中にやらせる必要はありません。

労働時間は労働基準法で定められているとおり、1日8時間です。

それ以外は"時間外労働"です。部下の合意が必要です。

これを念頭に、「本当に残業させてまでやらせる必要があるのか？」改めて考えるようにしましょう。

部下に残業させる方法

仕事である以上、部下に残業してもらわなければならない事態は多々あります。

時には深夜残業や休日出勤をお願いしないといけない場合もあります。

業務命令として残業を強要しても、部下の反発を買い辞職される可能性もあるでオススメしません。

部下に納得感を持ってもらいながら、残業してもらう効果的な方法があります。

詳しくご説明します。

理由を伝える

まず、残業が必要な理由をしっかり伝えましょう。

このように「なぜ残業が必要か」を部下に伝えることで、部下も納得してくれるでしょう。

上記のような理由は説明せずとも普通分かっているだろ、と期待するのはやめましょう。

まともに仕事ができる人なら当然理解しており、自発的に残業するでしょう。

しかし、中には何を考えているか分からない部下もいます。

そのような人でも、なぜ残業が必要かを分かってもらうためにも、はっきりと理由を伝えましょう。

予め伝える

残業が発生することを、前もって伝えるのも効果的です。

採用時に伝えるのはもちろんですが、１週間前〜一ヶ月前にも残業があることを伝えておくと良いです。

経理や人事など季節性のある職種であれば、ある程度、残業が必要かどうか予測できるはずです。

当日になっていきなり残業と言われても、部下も予定があるでしょう。

反感を買う可能性が高いです。

突発的なトラブルは仕方ないですが、忙しくなることが見込まれる場合は予め伝えるようにしましょう。

あなたの上司に伝えてもらう

「理由を伝える」「前もって伝える」

この２点を守ればほとんどの場合問題ありませんが、中にはそれでも残業を拒絶する部下がいます。

あなたの役職にもよりますが、「あなた」ではなく、「あなたの上司」から部下に残業をお願いしてもらうほうがよいかもしれません。

チーム長や係長レベルなどの現場レベルの人間が残業をお願いしても、部下にとって納得感はありませんし、そもそもあなたの仕事ではありません。

課長や部長、あるいはマネジメント層から「なぜ残業が必要なのか」を伝えてもらい、残業をお願いするようにすると、部下も断ることはできません。

あなたの上司に頼むのが難しいのであれば、「上司の命令を伝達する」という形で残業をお願いするのも効果的です。

部下が残業しない時のまとめ

部下に残業させる前にまず、「本当に残業させる必要あるか？」考えてみましょう。

仕事ですから、残業させなければならない状況は多々あるでしょう。

そうした場合においては、この記事で紹介した下記方法で残業を頼むのが効果的です。

部下をうまくマネジメントするのは上司の責務です。

部署・チームの仕事を円滑に進めつつ、部下に納得感を持って残業に取り組んでもらえるよう工夫してみましょう。